沿 革
| 大正12年 1923 |
鳥取高等農業学校（現鳥取大学農学部）に湖山砂丘試験地が設けられ、砂防造林の研究を開始する。 |
|---|---|
| 昭和24年 1949 |
鳥取大学発足とともに浜坂砂丘の旧陸軍用地において砂丘地の農業利用の研究を開始する。 |
| 昭和26年 1951 |
浜坂砂丘試験地を開設、試験地運営のため文部省から経常費が交付される。 |
| 昭和30年 1955 |
浜坂砂丘試験地の用地 115.5ha が大蔵省から所管換えとなる。 |
| 昭和33年 1958 |
文部省令第７号により鳥取大学農学部附属砂丘利用研究施設の設置が認められ、農学部門が発足する。 |
| 昭和37年 1962 |
本館の建築を行う。 |
| 昭和38年 1963 |
農芸化学部門が設置され２部門となる。 |
| 昭和44年 1969 |
農学部門と農芸化学部門がそれぞれ砂丘生産利用部門、砂丘環境部門に改称される。 |
| 昭和47年 1972 |
水文かんがい部門が設置され、３部門となる。 |
| 昭和48年 1973 |
本研究施設教官による学生の卒業論文の指導が制度化される。 |
| 昭和49年 1974 |
乾地生態部門が設置され、４部門となる。 |
| 昭和52年 1977 |
本研究施設各部門に大学院修士講座（農学、農業工学専攻）が開設される。 |
|
昭和53年 1978 |
乾燥地研究について他大学教官との共同研究を開始する。 アリドトロン実験棟が完成する。 |
| 昭和54年 1979 |
乾地農学部門（客員）が設置され、５部門となる。 |
| 昭和56年 1981 |
乾燥地農学情報解析室が設置される。 |
| 平成元年 1989 |
鳥取大学大学院連合農学研究科の構成機関となり、博士課程（生物生産科学、生物環境科学専攻）の一部を担当する。 |
| 平成2年 1990 |
鳥取大学乾燥地研究センターに改組され、全国共同利用施設となる。 |
| 平成6年 1994 |
本館を増築する。 |
| 平成7年 1995 |
中核的研究機関支援プログラムの対象機関に選定される。 |
| 平成8年 1996 |
グロースチャンバー実験棟が完成する。 |
| 平成10年 1998 |
アリドドーム実験施設が完成する。 |
| 平成11年 1999 |
総合的砂漠化対処部門が設置される。 |
| 平成12年 2000 |
国際共同研究棟が完成する。 |
| 平成13年 2001 |
総合地球環境学研究所に対する連携協力を開始する。 日本学術振興会拠点大学方式による学術交流事業を中国科学院水土保持研究所との間で開始する。 |
| 平成14年 2002 |
21世紀COEプログラムに採択される。 |
| 平成19年 2007 |
グローバルCOEプログラムに採択される。 乾地環境部門と総合的砂漠化対処部門がそれぞれ気候・水資源部門、社会経済部門に改称される。 保健・医学部門が設置される。 |
| 平成20年 2008 |
若手研究者インターナショナル・トレーニング・プログラム（ITP）に採択される。 第２グロースチャンバー実験棟が完成する。 |
|
平成21年 2009 |
共同利用・共同研究拠点として認定される。（2010年度～2015年度（６年間）） |
|
平成22年 2010 |
組織的な若手研究者等海外派遣プログラムに採択される。 インターナショナル・アリド・ラボが完成する。 |
|
平成23年 2011 |
黄砂プロジェクトが採択される。（2011年度～2015年度（5年間） 研修施設（ゲストハウス）が完成する。） |
|
平成24年 2012 |
テニュアトラック普及・定着事業に採択される。（2012年度～2016年度(5年間)） |
|
平成27年 2015 |
国際乾燥地研究教育機構が設置される。 限界地プロジェクトが採択される。（2015年度～2018年度（4年間）） |
|
平成28年 2016 |
総合的砂漠化対処部門、環境保全部門、農業生産部門の3部門に改組。 共同利用・共同研究拠点の認定更新（2016年度～2021年度） SATREPS「砂漠化対処に向けた次世代型[持続可能な土地管理（SLM）]フレームワークの開発」プログラムが採択される（2016年度～） |
|
平成29年 2017 |
共同利用・共同研究拠点強化プロジェクト「砂漠化地域における地球温暖化への対応に関する研究」採択 鳥取大学持続性社会創生科学研究科への改組に伴う国際乾燥地科学専攻の新設 |
|
平成30年 2018 |
SATREPS「スーダンおよびサブサハラアフリカの乾燥・高温農業生態系において持続的にコムギを生産するための革新的な気候変動耐性技術の開発」プログラムが採択される（2018年度～） |
| 令和4年 2022 |
共同利用・共同研究拠点の認定更新（2022年度～2027年度（6年間）） 砂漠化対処領域、乾燥地農業領域、気候変動対応領域の3領域に改組 |
 1963年当時の 鳥取大学農学部附属砂丘利用研究施設 |
